LGBTはマーケティングとイノベーションを推進しやすい?

非常に興味深い記事を見つけた。ドラッカーの理論からも読み取ることができる「LGBTはマーケティングとイノベーションを推進しやすい」と言う。内容をよんでなるほどと思ったのでシェアをする。

「LGBTの人はなぜイノベーションを起こしやすいのか?」

LGBTの人たちは性的マイノリティであるがゆえに、自分を抑圧したり、他者から差別を受けたりという経験が多くなり、他者との軋轢にも常時直面する。結果、「自分とは何者か」と己を知ろうと探求する機会が必然的に多くなる。それはLGBTの人たちがそうでない人たちに比べて「学習」の回路を開かざるをえないことを意味する。ドラッカーの見方に立てば、まさに個人でマーケティング+イノベーションを実践するように仕向けられるのだ。

安冨氏は自身の体験を交えながら、実は「己を知ること」(マーケティング)は、とても難しいことだと説明する。「身体的には男性だが、自分では女性だと思っており、好きになるのは女性であること(レズビアンと同じ心境)」に気付いたのは約1年前。きっかけは、ファッションだった。

それまでは男性の衣服を着ていた安冨氏。ファッションにはこだわりがあり、数十万円かけて洋服を仕立てたこともあったが、「いくらお金をかけても満足はできませんでした」。

女性的な体形のため男性用ズボンのサイズが合わないことを、同居者のパートナーに話したところ、「女性用をはいてみたら?」とアドバイスされた。そうして実際身につけてみて、「私が求めていたのはこれだ! と、感じました」。それをきっかけに、女性の装いでいることが、精神的に最も安定することに気付いたという。

「自分の洋服の趣味など最も気付きやすい情報のはずですが、私の場合は本当の自分の好みを発見するのに、50年かかりました」。安冨氏のように、多くのLGBTの人たちが迷い苦しみながら、「己を知ること」を試みていることがうかがえる。

安冨氏はLGBTの人たちがマーケティングとイノベーションを推進しやすい理由を、さらに説明する。「自分は身体の性と、自分の認識する性が違っていることに気付く、という『通常ありえないと思われていることがありうる』体験をしています。差別を受けることで、『普通』であることの暴力性を理解しているがゆえに、他人から無視されている人の気持ちなど、『普通』であれば気付かないことに気付くのです」。

女装をするようになって、精神的には安定したという安冨氏。だが一方で、差別的な視線や言動に出合う機会も増えたという。

「LGBTの人たちには、差別になどあったこともない人とは、社会の違った面が見えてくる。そういう人たちのもつ鋭敏な感性に基づいた知恵や知識こそが、イノベーションを起こすための重要な資源なのです」

LGBTのことを考えるときに、必ず立ちはだかるのが差別の問題だ。日本企業にも彼らに対する偏見をなくしていこうとする動きは、少しずつだが広がってきている。性的マイノリティとその支援者をサポートし、性的マイノリティが暮らしやすい社会を目指すNPO、「虹色ダイバーシティ」のウェブサイトには、同法人が支援する日本企業の取り組みが紹介されている。

野村証券などで構成する野村グループは、グループの倫理規定に「性的指向、性同一性を理由とする差別やハラスメントを一切行わない」と明記。社内にLGBTネットワークを設立し、社員に向けて情報を発信し、主に外資系金融機関で構成されている社外ネットワーク「LGBTインターバンク・フォーラム」の活動に参加するなどしている。大阪ガスも、グループ全体のダイバーシティ推進方針で、性的指向・性自認について言及。LGBTに関するコンプライアンス研修を実施している。

こうした取り組みが増えてきているとはいうものの、LGBTへの理解が浅い日本での現実はまだまだ厳しい。安冨氏は、大手銀行で働く30代のレズビアンの話を例に、「いきいきと働く」とは程遠い企業現場の状況を指摘する。

「銀行などの堅い職場では、カミングアウトはもちろんできません。女性と結婚している男性ばかりの職場で、『なぜ独身なのか』と聞かれ、『いい人がいなくて』と、心にもないことを言い続ける。同居する女性がいるのに、その存在を明らかにすることすらできず、扶養手当申請など論外。イノベーションどころか、働き続けること自体が、大きなストレスになってしまっているのです」

なるほど。言われてみれば納得する内容ばかりだ!

「LGBTの知恵や感性を活かすには?」

LGBTの人たちがいきいきと働けるようにするため、どんな取り組みが必要になるのだろうか。

安冨氏は「LGBT同士や、彼ら彼女らに理解を示す社員が交流できるコミュニティをつくり、会社として支援する。そうした活動を通じて、社内外の無理解や差別を減らしていくのです」と指摘する。

例えばWorks誌124号では、ゴールドマン・サックスの「LGBTネットワーク」という社内横断組織が紹介されている。当事者、支援者を含め、会員数は国内だけで約200人。会員同士の交流だけでなく、社外のイベント参加、LGBTの学生向け会社説明会などの活動をしている。

「こうした活動の支援で、企業にどれほどの費用負担がかかるというのでしょうか」(安冨氏)

LGBTは、人口の数%は存在するという調査結果もある。こうした取り組みでLGBTの人たちがいきいきと働き、生産性を上げてくれるなら、非常に効率のよい投資ではないだろうか。

「LGBTだけでなく、性別、障害、宗教、慣習などによって差別を受けているマイノリティが、世界にはどれだけいることでしょうか。『当社ではあらゆる差別を許しません』と、世界中から差別を受けている優秀な人材を集めたなら、どんなイノベーションが起こるのか想像してみてほしい。そのコストはわずかです」と、安冨氏は話す。

海外では、大手企業のリーダーやトップクリエイターがLGBTであることを次々とカミングアウトしている。またその人々がもたらしてきた功績も認められている。LGBTに限らず、ダイバーシティに不寛容な企業は「差別的」と指弾される社会になってきている。一緒に働く人たちの多様性を受け入れられない堅物は、今後さらに社内での居場所を失っていくことになるだろう。

東京大学東洋文化研究所 教授 安冨 歩(やすとみ・あゆむ)
1963年生まれ。京都大学経済学部卒業後、住友銀行勤務。京都大学大学院経済学研究科修士課程修了。2009年から現職。人々の魂の脱植民地化に役立つ「社会生態学」創設を目指す。著書に『誰が星の王子さまを殺したのか』、『ドラッカーと論語』など。

■まとめ

今回この記事を読んで当事者であるオレ自身も気付かなかったことを知ることができた。
日本では20人に1人とか13人に1人と言われているLGBT当事者。今後、企業として勝ち残って行くには、いかにLGBT当事者にとって働きやすい職場環境を整えて行くのかが重要だと思う。
経営者はもう知らないじゃ済まされない時代に突入した。当事者としては喜ばしいことだ。

1 個のコメント

  • […] LGBTに関しては、未だに社会の対応が遅れている。これは大きな人権問題の一つだと思う。最先端の社会課題だからこそ、そこは企業が本気で取り組む領域であると強く感じる今日この頃。実はLGBT当事者に向き合うことは、新しい企業活動を生み出し、経営全体にも良い影響を与えることが期待される。参照LGBTはマーケティングとイノベーションを推進しやすい? […]

  • コメントを残す

    メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

    ABOUTこの記事をかいた人

    1977年8月12日生まれ。性同一性障害の当事者で35歳まで女性として生きる。2013年に戸籍を男性に変更。現在はカウンセラー、コーチ、 トレーナーとして活動中 。